女ならでは、“攻めの農業”

農業の現場で活躍する女性が目立ってきています。
農産物の販路拡大や新ビジネスへの取り組みなど「攻めの農業」を推し進めるのに一役買っている。就農のための相談会や体験・研修など支援プログラムも充実してきた。

販路拡大：
茨城県つくば市の農業法人「盛田アグリカルチャーリサーチセンター」の農園長、浅野裕子さんは、生産から販路開拓までを一手に任されている。大学の農学部を卒業後、同社に就職し、サラダによく使われるベビーリーフの他、トマトやイチゴの生産に取り組む。それだけでなく販売にも力を入れる。ベビーリーフの取引先レストランに、営業ではなく、客として訪れた。そこで、店の調理責任者に「イチゴもよかったらどうですか」とＰＲし、すぐにサンプルを送ったこともある。また休日でも「ちょっと説明に来てよ」と頼まれれば飛んでいく。生産現場を知っているから、営業の際の説明にも説得力がある。「長年農業に携わってきた人と違ってしがらみがないから、どこにでも営業に行ける。注文が増えることは、美味しさが認められていること。励みになります」と（浅野さん）話す。

苗の販売：
長野県御代田町の農業法人「トップリバー」は２年前から、茄子やトマトの苗を町内の種苗店や農家に売る事業に乗り出した。それには、育苗担当である松田理恵さんの働きが大きかった。元々、同法人は農産物を扱っており、松田さんの仕事はその苗を育てることで、苗は外部に販売していなかった。ところが、変わりやすい天気に合わせて、水やりをきめ細かく行うなど、丁寧な働きぶりでいい苗ができることが、別の育苗農家の目に留まった。その農家が仕事を辞めるとき、「苗を販売してみないか」と、販売先を紹介してくれたという。今は産休中だが、「復帰後はさらに質の高い苗を作りたい」と（松田さん）話す。

住み込み体験、研修（参入支援も充実）：
山口県の近藤紀子さんは、コミュニティービジネス集団代表として、農業に興味を持つ若者と後継者不足の農家の橋渡しをする「学生耕作隊」事業に取り組む。今年6月、内閣府から「女性のチャレンジ賞表彰」を受けた。契約農家約50戸に対し、3年間でのべ2000人以上の若者を農家に送り込んだことなどが評価された。自然との触れ合いや田舎暮らしを求め、女性の農業に対する関心は高い。東京・水道橋で先月開かれた就農相談会「新・農業人フェア」には、熱心にブースを回る若い女性が目立った。女性職員が対応する自治体、牧場に女性トイレを設けたことをＰＲする農業法人なども。農水省普及・女性課経営専門官の田中健一さんは「若い女性が農業の世界に参入することが、経営に新しい発想を取り入れ、地域も活性化するきっかけになる」と期待する。